マークリー金融国 冬季限定の難民支援コクーンに融資
マークリー金融国が公益融資プランを発表
マークリー金融国は今年の貧困指数調査を受けて、冬季の空上避難民への公益融資プランを発表した。
東部公益研究所の貧困研究チームが発案
このプランは東部公益研究所の貧困研究室のチームが発案した。
同チームは昨年末から、旧北側系難民支援のプランをいくつか準備していた。その難民支援プランの中から今回、貧困指数調査の結果に最も合うプランに融資が決定した。
冬季限定で難民に居住地を 仕事も斡旋
マークリー金融国が公益融資を決定したのは、冬季限定のワークハウス型空上都市である。
農業・漁業・畜産業・製造業など、生活基盤に関わる産業の生産環境を備えた空上都市を製造し、冬ごもり期間中の居住地や資金がない難民たちを住まわせる。
空上都市に移住した難民たちには所定の仕事をあっせんし、職業訓練と自立支援を並行して行う。
通年では倫理違反の企画 呪いからの保護を目的に承認
今回のプランは「難民たちに住まいを提供する代わりに、所定の労働を求める」というものである。
何百年も前に禁止されたワークハウス型の貧困者支援と似通っているが、倫理的な問題は無いのだろうか？
期間限定・呪い保護が必須条件
東部地区の研究倫理審査委員会は、「冬季のみ、呪い保護を目的とする」という条件付きであれば倫理違反には当たらないと判断した。
確かに、期間を定めない収容型貧困者支援施設は、貧困者の自立を妨げ労働力を搾取するものとして禁止されている。しかし今回のプランは冬季限定であり、呪い被害から人々を守る目的もある。よって、倫理違反には当たらないということだ。
マークリー金融国はこの公益融資プランが倫理的に運用されるように、東部地区の所管ではない第三者機関による監査を実施する。
治療費削減と冬季経済の落ち込みに効果か
大陸海没以降、冬季の呪いや感染症による治療費の増大が世界的な問題となっていた。特に呪い被害は深刻で、冬ごもりをするための住居や資金が不足している難民たちが呪いに罹患し、重度化するケースが後を絶たない。
今回の公益融資プランによって難民たちの呪い被害を防止できれば、治療費の削減に貢献するだろう。
冬ごもりが要らない利点生かせるか？空上国家支援にも期待
冬ごもりが要らない空上国家が、冬季経済を盛り上げてくれると期待する声もある。空上国家は国家全体がコクーンで隔離されているため、冬季特有の呪い汚染がない。
今回のプランが好例となれば、ほかの空上国家の経済立て直しの見本となるだろう。
さまざまな期待を乗せた冬季難民支援コクーンは、今年11月に稼働予定だ。
